プレスリリース配信サービスの選び方｜失敗しないための7つの比較ポイント

「プレスリリース配信サービスを利用したいけど、どのサービスを選べばいいのか分からない」

「料金や配信先メディア数を比較しても、結局どこが自社に合っているのか判断できない」

初めてプレスリリース配信サービスを利用する企業では、このような悩みを持つ方も多いのではないでしょうか。

プレスリリース配信サービスにはさまざまな種類があり、料金だけでなく、メディアへの届け方、配信先、サポート内容、効果測定機能などにも違いがあります。

そのため、単純に「一番安いサービス」「一番有名なサービス」「配信先数が多いサービス」を選べばよいとは限りません。

大切なのは、自社が誰に情報を届けたいのかを決め、その目的を実現できるサービスを選ぶことです。

この記事では、プレスリリース配信サービスを選ぶ際に確認したい7つのポイントと、よくある失敗例を初心者向けに解説します。

結論｜まず「配信本数・届けたい相手・必要な支援」の3つを決める

この3点を決めてから料金やサービス名を比較すると、「有名だから」「安いから」だけで契約する失敗を減らせます。

そもそもプレスリリース配信サービスがどのような仕組みなのか分からない方は、まず「プレスリリース配信サービスとは？仕組み・メリット・選び方を初心者向けに解説」も参考にしてください。

プレスリリース配信サービスは「有名だから」で選ばない

プレスリリース配信サービスを探すと、知名度の高いサービスや「○○媒体に配信」「○○サイトに掲載」といった数字が目に入ります。

しかし、サービス選びで最初に考えたいのは、サービスそのものではありません。

まず、

誰に情報を届けたいのか

を考えることが重要です。

たとえば、建設業界向けの新サービスを発表する企業と、福岡に新しい飲食店をオープンする企業では、届けたいメディアが異なります。

前者であれば業界紙や専門Webメディア、後者であれば地域情報誌やローカルテレビ、地方紙などが候補になるでしょう。

どれだけ多くのメディアへ情報を送れても、自社のニュースと関係の薄いメディアばかりでは効率的とはいえません。

そのため、

目的を決める
↓
届けたいメディアを考える
↓
必要な機能を決める
↓
条件に合う配信サービスを比較する

という順番で選ぶことをおすすめします。

プレスリリース配信サービスを選ぶ7つのポイント

ここからは、実際にサービスを比較するときに確認したいポイントを紹介します。

1．配信先メディアは「数」ではなく「中身」を確認する

最初に確認したいのが、どのようなメディアへ情報を届けられるのかです。

サービスによっては非常に多くのメディアネットワークを持っていますが、重要なのは単純な登録媒体数ではありません。

自社が届けたいメディアへ情報を届けられるかが重要です。

たとえば、

BtoB企業なら業界紙・専門誌・専門Webメディア。

地域密着型の企業なら地方紙・地域情報サイト・ローカルテレビ。

消費者向けの商品ならライフスタイル・商品情報系メディア。

このように、自社の商品やサービスによって相性の良いメディアは変わります。

サービスを比較するときは「何媒体あるのか」だけではなく、どのようなジャンルのメディアへ、どのような方法で情報を届けられるのかまで確認しましょう。

もしご自身で調べても各プレスリリース配信サービスがどのようなジャンルのメディアへ、どのような方法で情報を届けられるのかわからない場合は、是非PR Compassお問い合わせフォームからお問い合わせください。

広報の実務経験をもとに、貴社の目的や配信内容に合ったプレスリリース配信サービス選びをサポートします。

2．「配信」「転載・掲載」「記事化」を分けて確認する

プレスリリース配信サービスを比較するときに注意したいのは「配信」「転載・掲載」「記事化」の３種の言葉の意味です。

各サービスの説明には、

「メディアへ配信」

「提携サイトへ転載」

「プレスリリース掲載」

など、似たような表現が使われています。

しかし、それぞれ意味は異なります。

配信は、記者や編集部などへプレスリリースを届けること。

転載・掲載は、配信サービスと提携するWebサイトなどにプレスリリースの内容が掲載されること。

記事化は、記者や編集者がニュースとして取り上げ、取材や編集を経て独自の記事として掲載することです。

特に注意したいのが、提携サイトへの転載数と記事化実績を同じものとして考えないことです。

「多くのサイトに掲載されるから、このサービスが一番良い」と単純に判断するのではなく、自社が求めているのがメディアへの情報提供なのか、Web上での露出なのかを整理しましょう。

3．自社の配信頻度に合った料金体系を選ぶ

プレスリリース配信サービスの料金体系には、

1回ごとに料金を支払う従量課金型、月額制、半年・年間契約、一定期間の定額制などがあります。

年に1〜2本しか配信しない企業であれば、単発利用の方が合理的な場合があります。

一方、毎月複数のプレスリリースを配信する企業では、定額制や年間契約の方が1配信あたりのコストを抑えられる場合があります。

そのため、サービス料金を見る前に、

「自社は年間何本くらいプレスリリースを出せそうか」

を考えてみましょう。

そもそも自社が月に何本程度配信すべきか迷っている場合は、配信サービスを選ぶ前に運用ペースを整理しておきましょう。プレスリリースの配信頻度と継続期間については、以下の記事で解説しています。
→「プレスリリースはどのくらいの頻度で配信する？月何本・何カ月続けるべきかを解説」

4．原稿作成・添削などのサポートが必要か確認する

サービスによっては、単にプレスリリースを配信するだけではなく、

原稿作成、原稿添削、タイトルのアドバイス、配信先の選定などをサポートしている場合があります。

初めて広報を担当する方や、社内に広報経験者がいない企業では、こうしたサポートがサービス選びの重要なポイントになります。

一方、すでに社内でプレスリリースを作成できる場合は、必要のないサポートまで含まれたサービスを選ぶ必要はありません。

「自社でできること」と「外部に任せたいこと」を分けて考えると、必要なサービスが見えやすくなります。

5．配信後の効果を確認できるか

プレスリリースは配信して終わりではありません。

どのような反応があったのかを確認し、次回のプレスリリースに生かすことが重要です。

サービスによっては、プレスリリースの閲覧数や転載状況などを管理画面から確認できる場合があります。

ただし、確認できる指標や集計方法はサービスによって異なります。

数字を見ること自体が目的ではなく、

どんなテーマが読まれたのか
どんなタイトルが反応されやすかったのか
実際に取材や問い合わせにつながったのか

まで振り返り、次の情報発信を改善していきましょう。

配信後に何を確認すればよいか迷う場合は、掲載数・PV・自社サイト流入・SNS反応・問い合わせなど、見るべき指標を整理した「プレスリリースの効果測定とは？配信後に見るべきKPIと次回につなげる振り返り方」も参考にしてください。

6．管理画面や配信までの操作性を確認する

意外と見落としやすいのが、日常的な使いやすさです。

プレスリリースを継続的に配信する場合、

原稿の入稿、画像の登録、配信先設定、予約配信、社内確認などを繰り返すことになります。

機能が豊富でも、毎回の操作に時間がかかれば担当者の負担になります。

無料トライアルやデモ画面などを確認できる場合は、

入稿しやすいか
画像や動画を扱いやすいか
予約配信ができるか
複数人で管理しやすいか
配信前の確認作業が分かりやすいか

など、実際の運用を想定して確認しておきましょう。

7．1回の料金ではなく「年間の総コスト」を考える

サービス比較では「1配信○万円」という金額に目が行きがちです。

しかし、実際の広報予算を考えるなら、年間でどの程度の費用がかかるのかを見る必要があります。

たとえば、

1配信の料金 × 年間の配信本数

だけではなく、

月額料金、年間契約料金、配信可能本数、原稿作成費、FAX配信費などのオプション料金まで確認しましょう。

さらに重要なのが、契約上配信できる本数ではなく、

「自社が実際にその本数のニュースを作れるのか」

という視点です。

毎月多くのプレスリリースを配信できるプランでも、自社にニュースがなければ十分に活用できません。

料金の安さではなく、自社の運用方法に対して費用が適切かで判断しましょう。

こんな選び方はNG｜よくある4つの失敗

「有名なサービスだから」で選ぶ

知名度は安心材料の一つにはなりますが、自社との相性を保証するものではありません。

必要な配信先や機能を整理してから比較しましょう。

「配信先の数が一番多いから」で選ぶ

重要なのは数よりも、自社と関連性の高いメディアに届くことです。

登録媒体数やネットワーク規模だけで判断しないようにしましょう。

「一番安いから」で選ぶ

料金が安くても、必要な機能がなければ結果的に自社で行う作業が増える場合があります。

反対に、高機能なサービスでも使わない機能が多ければ費用対効果は下がります。

「転載されるサイトが多いから」で選ぶ

提携サイトへの転載にはWeb上で情報が広がるメリットがあります。

ただし、転載数と記者による記事化は別のものです。

何を目的にサービスを利用するのかを明確にして比較しましょう。

目的別｜どんな配信サービスを選べばいい？

初めてプレスリリースを配信する企業

初めての場合は、料金だけではなく、操作性や原稿作成・添削などのサポートを確認するとよいでしょう。

まず1本配信してみて、社内でどこまで対応できるのかを把握する方法もあります。

できるだけ費用を抑えたい企業

無料サービスや無料プラン、自社からメディアへ直接送付する方法などがあります。

ただし、無料の場合はメディアへの配信範囲や利用できる機能に制限が設けられている場合があります。

詳しくは「プレスリリース配信サービスは無料でも使える？無料・有料の違いと選び方を解説」を参考にしてください。

継続的にプレスリリースを配信したい企業

月額制や年間契約など、継続利用を前提とした料金プランを比較しましょう。

単純な月額料金だけではなく、月に何本まで配信できるのか、自社が実際に何本程度発信できるのかを考えることが重要です。

特定の業界メディアに届けたい企業

自社の業界と相性の良いメディアが配信対象になっているかを重視しましょう。

「登録メディア数」だけではなく、実際にどのジャンルへ情報を届けられるのかを確認することが重要です。

テレビ・新聞などのマスメディアを狙いたい企業

テレビや新聞への露出を目指す場合も、「大量に送れば取り上げられる」と考えるのはおすすめできません。

自社のニュースと相性の良い番組、コーナー、新聞社、記者などへ情報を届けられるかを確認しましょう。

ここまでの比較ポイントを踏まえて、実際にどのサービスが自社に合うのか確認したい方は、PR TIMES・＠Press・ValuePress!・共同通信PRワイヤー・Dream Newsの5社を比較した以下の記事をご覧ください。
→【2026年版】プレスリリース配信サービスおすすめ5社を比較｜料金・特徴・目的別の選び方

特に候補がPR TIMESと＠Pressの2社に絞れている場合は、「PR TIMESと＠Pressを比較｜料金・配信先・サポートの違いと選び方【2026年版】」で、両サービスの違いをより詳しく確認できます。

契約前に確認したい7項目

最後に、サービスを契約する前に次の項目を確認してみましょう。

すべて確認できていれば、サービスを比較するときの判断軸がかなり明確になります。

反対に、「とりあえず有名だから」「なんとなく安いから」という状態であれば、契約する前にもう一度目的を整理してみましょう。

候補が2〜3社に絞れたら、次の表に同じ条件を書き出して比較しましょう。未回答の欄は、申し込み前に問い合わせます。

迷ったら「目的→配信先→料金」の順番で考える

プレスリリース配信サービス選びで迷ったら、

目的
↓
届けたい相手・メディア
↓
必要な機能・サポート
↓
料金

の順番で考えてみてください。

最初から料金だけで比較すると、本来必要だった機能や配信先を見落とす可能性があります。

反対に、必要な条件を先に決めておけば、その条件を満たすサービスだけを比較できます。

「一番安いサービス」を探すのではなく、「自社に必要な条件を満たしたうえで、費用が適切なサービス」を探す。

これが、プレスリリース配信サービス選びの基本です。

まとめ｜自社の目的から逆算して配信サービスを選ぼう

プレスリリース配信サービスには、それぞれ異なる特徴があります。

料金、配信先、サポート、効果測定、操作性など比較できる項目は多くありますが、すべての企業にとって一番優れたサービスがあるわけではありません。

まずは、

「誰に、どんな情報を届けたいのか」

を明確にしましょう。

そのうえで、必要な配信先や機能を整理し、条件を満たすサービスの料金を比較することで、自社に合ったサービスを選びやすくなります。

また、サービス選びと同じくらい重要なのが、どのくらいの頻度でプレスリリースを配信し、広報活動をどの程度継続するのかという運用面です。

配信本数と継続期間の考え方は、プレスリリースの配信頻度で詳しく解説しています。