プレスリリースの主な送り先は、新聞・テレビ・雑誌・Webメディア・業界専門媒体の編集部や担当記者です。届け方には直接送付、記者クラブへの情報提供、配信サービスの利用があります。送り先を探すときは、自社の話題に近い記事を出している媒体を選び、公式サイトの受付方法を確認しましょう。
この記事では、ニュース別の送り先候補、窓口の探し方、送付方法を順に解説します。連絡先の羅列をそのまま使うのではなく、担当分野と最新の受付状況を確認することが大切です。
プレスリリースの送り先は主に3つ
プレスリリースの送り先・届け方は、大きく分けると次の3つがあります。
① メディアへ直接送る
② 記者クラブを利用する
③ プレスリリース配信サービスを利用する
経済産業省のPRガイドブックでも、プレスリリースをメディアへ届ける方法として「配信サービス」「記者クラブ」「メディアへの直接送付」が紹介されています。
それぞれ特徴が異なるため、「どれか一つが正解」というわけではありません。
1．メディアへ直接送る
新聞社、テレビ局、雑誌、Webメディアなどへ、自社から直接プレスリリースを送る方法です。
自社の商品やサービスと相性の良いメディアを選び、編集部や担当記者などへ情報提供します。
直接送付のメリットは、「このニュースを取り上げてくれそう」という媒体を狙ってアプローチできることです。
一方で、送り先となるメディアや連絡先を自分で調べなければならないため、手間がかかります。
2．記者クラブを利用する
記者クラブへプレスリリースを持ち込む「投げ込み」という方法もあります。
行政機関や自治体、業界団体などには、特定の分野を担当する記者が集まる記者クラブが設置されている場合があります。
自社のニュースと関係する記者クラブへ情報提供できれば、複数の報道機関へ情報を届けられる可能性があります。
ただし、記者クラブによって受付方法やルールが異なるため、事前に確認しましょう。
3．プレスリリース配信サービスを利用する
もう一つが、プレスリリース配信サービスを利用する方法です。
配信サービスを利用すると、自社で一つひとつメディアの連絡先を調べなくても、サービス側が保有するメディアネットワークを活用して情報を届けることができます。
特に、
「広報担当者が一人しかいない」
「メディアとのつながりがない」
「送り先を探す時間がない」
という企業にとっては有力な選択肢です。
経済産業省のPRガイドブックでも、広報部門を持たない事業者にとって、配信サービスは多くのメディアへ効率的に情報を届ける方法として紹介されています。
プレスリリースを送れる主なメディア
では、実際にどのようなメディアへプレスリリースを送れるのでしょうか。
代表的な送り先を見ていきましょう。
| ニュースの例 | 送り先の候補 | 公式サイトで探す窓口 |
|---|---|---|
| 地域の新店舗・地元イベント | 地方紙、地域テレビ、地域Web媒体 | 地域面・支局、報道部、情報提供フォーム |
| 業務用サービス・業界動向 | 業界紙、専門誌、専門Web媒体 | 編集部、担当分野別の情報提供窓口 |
| 生活者向けの新商品 | 生活情報Web媒体、雑誌、テレビ番組 | 該当ジャンルの編集部、番組の情報募集 |
| 独自調査・社会的な取り組み | 一般紙、経済媒体、専門媒体 | テーマに合う担当部・編集部 |
上記は候補の選び方です。実際に受け付ける内容や方法は媒体ごとに異なり、情報提供窓口への送信が掲載を保証するものではありません。
新聞
新聞には全国紙だけでなく、地方紙や業界紙、専門紙などがあります。
地域に関係するニュースであれば地方紙、特定業界向けのニュースであれば業界紙・専門紙など、ニュースの内容によって送り先を変えることが重要です。
例えば、福岡県内で新店舗をオープンする企業であれば、全国メディアだけを狙うよりも地域を扱う媒体との相性が良い場合があります。
テレビ
テレビ局もプレスリリースの送り先の一つです。
ニュース番組だけでなく、情報番組、経済番組、地域番組など、番組によって扱うテーマは大きく異なります。
「テレビ局へ送る」という考え方だけではなく、
どの番組なら、このニュースを扱う可能性があるのか
まで考えてみましょう。
テレビ局の代表連絡先などに情報を届けても埋もれてしまう可能性が高いため、より細分化したメディアリストを作成することがとても大切です。
雑誌
雑誌は、ジャンルが明確な媒体が多いのが特徴です。
ビジネス、グルメ、旅行、ファッション、IT、建設、不動産など、自社の商品やサービスに関連する専門誌がないか探してみましょう。
ただし、雑誌はWebメディアなどと比較して発行までの準備期間が長い傾向があります。
雑誌へ情報提供する場合は、余裕を持ったアプローチを意識しましょう。
Webメディア
現在はWebメディアも重要な送り先です。
ニュースサイトだけでなく、
- 業界専門メディア
- 地域情報サイト
- 商品比較メディア
- ビジネスメディア
- ライフスタイルメディア
など、さまざまな媒体があります。
特に中小企業の場合、知名度の高い大手メディアだけではなく、自社の業界や地域に特化したWebメディアを探すことも重要です。
業界紙・専門メディア
BtoB企業で特に意識したいのが、業界紙や専門メディアです。
一般消費者にはあまり知られていなくても、その業界の経営者や担当者から広く読まれている媒体があります。
「有名なメディアに掲載されること」だけを目的にするのではなく、
自社が情報を届けたい人が読んでいる媒体はどこか
という視点で考えてみましょう。
プレスリリースの送り先は「数」より「相性」が重要
プレスリリースの送り先を考えるとき、最も注意したいのが、
「とにかく多くのメディアへ送ろう」
と考えてしまうことです。
もちろん、多くのメディアへ情報を届けることで接点が増えるメリットはあります。
しかし、例えば建設会社向けの業務システムに関するプレスリリースを、まったく関係のない美容メディアへ送っても、記事として取り上げてもらえる可能性は高くありません。
＠PressのPRHACKでも、プレスリリースの内容と、メディアの視聴者・読者との親和性を考えて送り先を選ぶことの重要性が説明されています。
大切なのは、
「この媒体の読者にとって、自社のニュースは価値があるか？」
という視点です。
100媒体へ無差別に送るよりも、まずは自社との相性が良い媒体を見つけることから始めましょう。実際にプレスリリースを配信しても掲載されない場合、送付先との相性が原因になっていることもあります。媒体選定以外も含めた原因の切り分けは「プレスリリースが掲載されない7つの理由と改善策」も参考にしてください。
自社に合ったメディアを探す5つのステップ
ここからは、実際にプレスリリースの送り先を探してみましょう。
STEP1．誰にニュースを届けたいか考える
最初に考えるのはメディアではありません。
「このニュースを誰に知ってほしいのか」
です。
例えば、
新しい子育てサービスなら「子育て世代」。
法人向け採用サービスなら「企業の経営者・人事担当者」。
地域イベントなら「その地域に住んでいる人」。
届けたい人が決まれば、その人たちが普段どのようなメディアを見ているのかを考えやすくなります。
STEP2．自社と似たニュースを検索する
次に、過去に似たニュースがどのメディアで取り上げられているか検索してみましょう。
例えば自社が「AIを活用した採用サービス」を発表するのであれば、
「AI 採用 新サービス」
「採用DX 新サービス」
などでニュース検索します。
似たニュースを過去に掲載している媒体は、そのテーマに関心を持っている可能性がある媒体です。
これは初心者でもすぐ実践できるメディア探しの方法です。
STEP3．そのメディアの記事・番組を確認する
媒体を見つけたら、すぐにプレスリリースを送るのではなく、実際の記事や番組を確認します。
見るポイントは、
「どのようなテーマを扱っているか」
「どのような読者・視聴者を想定しているか」
「自社と似た企業を取り上げているか」
などです。
媒体名だけで判断せず、実際のコンテンツを見ることが大切です。
STEP4．担当部署や情報提供窓口を探す
送りたいメディアが決まったら、連絡先を調べます。メールで直接情報提供する場合は、送り先を見つけるだけでなく、件名・本文・添付方法まで含めて「どう届けるか」を整えることも重要です。具体的なメール例文や送信時の注意点は「プレスリリースをメールで送る方法｜件名・本文の例文3選と7つのNG」でまとめています。
まずは公式サイトに、
「情報提供」
「プレスリリース受付」
「取材依頼」
「お問い合わせ」
などのページがないか確認してみましょう。
また、記事に記者名が記載されている場合は、過去にどのようなテーマの記事を書いているのか確認することもできます。実際に取材依頼が来た場合も、担当記者の過去記事や媒体特性を確認しておくと、求められている情報や質問の方向性を想定しやすくなります。取材前の確認事項や準備手順は「取材依頼が来たらどうする？広報担当者の対応手順とチェックリスト」で整理しています。
PR TIMES MAGAZINEでも、記事の署名や媒体の組織情報などから担当者・担当部署を調べる方法が紹介されています。
ただし、公開されていない個人の連絡先を無理に探す必要はありません。媒体が指定している情報提供窓口がある場合は、その方法を優先しましょう。
探す順番は「媒体の公式サイト→情報提供・ニュース募集→対象分野と受付条件」です。たとえば朝日新聞の「投稿・情報提供」案内のように、窓口が用途別に分かれている場合があります。広告出稿窓口や読者の購読問い合わせ先に一律送付しないよう、用途を確認してください。
検索語は「媒体名 情報提供」「媒体名 プレスリリース 受付」「媒体名 編集部 お問い合わせ」などが使えます。連絡先を推測で作ったり、古い一覧を無確認で使ったりせず、受付ページのURLと確認日をメディアリストに残しましょう。
STEP5．メディアリストにまとめる
送り先が見つかったら、ExcelやGoogleスプレッドシートなどにまとめておきましょう。
これが「メディアリスト」です。
最初から何百媒体も集める必要はありません。まずは自社との相性が高そうな媒体から少しずつ作り、実際の送付結果を見ながら更新していけば十分です。
媒体の探し方だけでなく、リストに入れる項目、優先順位の付け方、更新・管理まで具体的に知りたい方は、実務で約1,000媒体を調べた経験をもとにまとめた「メディアリストの作り方｜約1,000媒体をゼロから調べて分かった実務手順と管理のコツ」も参考にしてください。
メディアリストに入れておきたい項目
最低限、次の情報を管理しておくと便利です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| メディア名 | 新聞・雑誌・Webサイト・番組名など |
| メディア種別 | 新聞・テレビ・雑誌・Webなど |
| 主なジャンル | IT・食品・建設・地域情報など |
| 担当部署 | 編集部・報道部など |
| 担当者名 | 公開されている場合 |
| 連絡先 | メール・フォーム・FAXなど |
| 送付方法 | 媒体が指定している方法 |
| 過去の接触 | 送付日・返信・掲載など |
| メモ | 興味分野や過去のやり取り |
メディアリストは一度作ったら完成ではありません。
担当者の異動や媒体の終了、連絡先の変更などもあるため、定期的に更新しましょう。共同通信PRワイヤーも、メディアリストは定期的な見直しが必要としています。
また、実際に記者や編集者と話す機会があった場合は、取材・掲載後のやり取りもメディアリストへ残しておくと、次回の情報提供に活かしやすくなります。お礼メールの送り方や、記者との関係を継続する方法は「取材・メディア掲載後のお礼メールの書き方」も参考にしてください。
あわせて、
「どんな情報を探しているのか」
「どんなタイミングで情報が欲しいのか」
といった内容もメモしておくと、その後の広報活動に役立ちます。
プレスリリースの具体的な送付方法
送り先が決まったら、次は実際にプレスリリースを届けます。
主な方法を紹介します。
メール
現在、使いやすい方法の一つがメールです。
件名を見ただけで内容がある程度わかるようにし、本文では、
「何についての情報なのか」
「なぜその媒体へ送ったのか」
「詳細資料はどこにあるのか」
が簡潔に伝わるようにしましょう。
長文の営業メールを書く必要はありません。
プレスリリースを添付する場合も、媒体側からファイル形式などの指定があれば従います。
情報提供フォーム
Webメディアなどでは、公式サイトに「情報提供」「プレスリリース受付」といった専用フォームが設置されていることがあります。
この場合は、媒体が指定しているフォームを利用するのが基本です。
必要事項を入力し、指定された形式で情報を送りましょう。
FAX
現在でもFAXでプレスリリースを受け付けている媒体があります。
特に新聞社や記者クラブなどでは、送付方法として使われるケースがあります。
ただし、メールとFAXのどちらを好むかは媒体によって異なります。＠PressのPRHACKでも、メディアに合わせて送付方法を選ぶことが紹介されています。
「昔からFAXだからFAX」と決めつけず、相手が指定する方法を確認しましょう。
なお、現在でも約６割のメディアがFAXでも情報を受信したいと考えているというアンケート結果があります。
メールでは埋もれやすい情報も紙媒体で届くと目につきやすく、また、FAXであればその紙一枚を持ってそのまま取材に行くこともできるというのが主な理由とのことです。
FAXの重要性も頭に入れておくとよいでしょう。
郵送
資料や商品サンプルなど、デジタルでは伝えにくいものがある場合は郵送を検討することもできます。
ただし、いきなり大量の資料や商品を送るのではなく、相手が受け取れるか確認した方がよいケースもあります。
送り先がわからないときはどうする？
「取り上げてほしいメディアは見つかった。でも、プレスリリースを送る連絡先が見つからない」
というケースもあります。
まず確認したいのが、媒体または運営会社の公式サイトです。
「お問い合わせ」「取材依頼」「情報提供」「プレスリリース」などのページを探しましょう。
それでもわからない場合は、媒体の代表窓口へ「プレスリリースなどの情報提供はどちらへ送ればよいでしょうか」と問い合わせて、適切な窓口を確認する方法もあります。
PR TIMESや＠Pressでも、公式サイトや問い合わせ窓口を確認する方法が紹介されています。
ここで重要なのは、無理に記者個人の連絡先を探し回ることではありません。
メディア側が用意している受付方法があるなら、それに従いましょう。
プレスリリースを送るときの5つの注意点
送り先が見つかっても、送れば必ず記事になるわけではありません。
次のポイントを意識しましょう。
1．関係のない媒体へ大量に送らない
自社のニュースと関係のない媒体への無差別な送付は避けましょう。
重要なのは件数ではなく、ニュースとの親和性です。
あまりにも関係の薄い記事を送り続けるとかえってメディア側の心象を損なう可能性があるので注意が必要です。
2．同じ記者へ何度も送りすぎない
返事がないからといって、短期間に何度も同じ内容を送るのはおすすめできません。
記者や編集者にも通常業務があります。
相手の立場を考えた情報提供を心がけましょう。
3．送付先ごとにルールを確認する
メール、フォーム、FAXなど、媒体によって受付方法が異なります。
指定がある場合はそれに従いましょう。
4．送るタイミングも考える
送り先だけでなく、「いつ送るか」も重要です。
新聞・雑誌・テレビ・Webでは記事や番組が作られるまでの時間も異なります。
曜日・時間帯や媒体ごとの考え方については、「プレスリリースを配信するタイミングはいつ？おすすめの曜日・時間帯を徹底解説」で詳しく紹介しています。
5．メディアリストを定期的に更新する
一度作ったメディアリストを何年もそのまま使い続けるのは避けましょう。
担当者や連絡先だけでなく、
「最近もそのテーマを扱っているか」
まで確認することが大切です。
自力で送る？プレスリリース配信サービスを使う？
ここまで読んで、
「メディアを探すだけでも結構大変そう……」
と思った方もいるかもしれません。
実際、自社でメディアリストを作成する場合、
媒体を探す → 相性を確認する → 連絡先を調べる → リストを管理する → 送付する
という作業が必要になります。
一方、プレスリリース配信サービスを利用すれば、自社で一つひとつ送付先を探す手間を減らしながら、複数のメディアへ効率的に情報を届けることができます。配信サービスの仕組みやメリット、選び方については「プレスリリース配信サービスとは？仕組み・メリット・選び方を初心者向けに解説」で詳しく紹介しています。
経済産業省も、配信サービスについて、メディアとの直接的なつながりがなくても情報を届けられ、担当者の業務負荷軽減につながる方法として紹介しています。
ただし、
「配信サービスを使えば必ず記事になる」わけではありません。
自社で直接アプローチする方法にも、狙った媒体へ個別に情報を届けられるメリットがあります。
そのため、
自社で相性の良いメディアへ直接送る
＋
必要に応じて配信サービスで届ける範囲を広げる
という併用も一つの方法です。
企業の広報体制、予算、届けたい媒体、ニュースの内容などに合わせて選びましょう。
よくある質問
プレスリリースは何社くらいに送ればいい？
「○社に送れば正解」という決まりはありません。
10社でもニュースとの親和性が高ければ価値がありますし、100社へ送っても内容と媒体が合っていなければ、成果につながらないことがあります。
件数よりも、送り先との相性を優先しましょう。
大手メディアにも送っていい？
もちろん問題ありません。
ただし、「有名だから」という理由だけで送るのではなく、その媒体や番組で自社に近いテーマが扱われているか確認しましょう。
大手だけでなく、専門媒体や地域媒体も候補に入れることをおすすめします。
メディアとのコネがなくても送っていい？
問題ありません。
公式サイトに情報提供窓口などが設置されている媒体であれば、その方法に従って情報提供できます。
また、メディアとの接点が少ない企業が配信サービスを活用する方法もあります。
一度掲載されなかった媒体にはもう送らない方がいい？
一度取り上げられなかったからといって、その媒体を送り先から外す必要はありません。
ニュース性は毎回異なります。
ただし、毎回まったく関係のない情報を送り続けるのではなく、「今回はこの媒体の読者に合うニュースか」を配信ごとに考えましょう。
まとめ｜プレスリリースは「誰に届けるか」まで考えよう
プレスリリースは、書いたら完成ではありません。
重要なのは、
何を伝えるか
だけでなく、
誰に届けるか
まで考えることです。
送り先としては、新聞・テレビ・雑誌・Webメディア・専門媒体などさまざまな選択肢があります。
まずは、
①ニュースを誰に届けたいのか考える
②その人たちが見る媒体を探す
③過去の記事や番組を確認する
④情報提供窓口を調べる
⑤メディアリストとして蓄積する
という順番で進めてみましょう。
そして、自社だけで送り先を探すことが難しい場合は、プレスリリース配信サービスを利用する方法もあります。
大切なのは、「できるだけ多く送ること」ではなく「このニュースを必要としている人へ届く可能性のある媒体を選ぶこと」です。
プレスリリースの内容、送り先、配信するタイミングまでセットで考え、メディアにとって受け取りやすい情報発信を目指しましょう。
