プレスリリースを書いたあと、多くの広報担当者が次に悩むのが「どこへ送ればいいのか」です。
配信サービスを使えば一定の範囲へ効率的に届けられますが、特定の業界紙や専門Webメディア、地域媒体などへ継続的に情報提供したい場合は、自社でメディアリストを持っておくと広報活動の幅が広がります。
ただし、メディアリストは単に「媒体名・メールアドレス・電話番号」を並べれば完成するものではありません。
PR Compass編集部では、広報支援の実務で約1,000媒体の独自メディアリストをゼロから作成した経験があります。その作業を通じて強く感じたのは、リストの価値は件数ではなく、「なぜこの媒体に届けるのか」が整理されているかで決まるということでした。
この記事では、一般的なメディアリストの作り方だけではなく、実際に大量の媒体を調査した経験から分かった「使えるリスト」と「使えないリスト」の違い、媒体の探し方、必要項目、優先順位の付け方、更新方法まで実務ベースで解説します。
メディアリストとは？
メディアリストとは、自社が情報提供したい新聞、テレビ、雑誌、Webメディア、業界紙などの媒体情報や連絡先を整理した一覧です。
一般的には、媒体名、運営会社、ジャンル、担当部署、連絡先、担当者名などをスプレッドシートやExcelで管理します。
PR TIMESも、メディアリストを「自社に関連するメディアや記者情報を整理するPR活動の基盤」と位置づけ、媒体種別や担当記者、連絡先、掲載傾向などを管理する重要性を紹介しています。
ただ、実務では「連絡先一覧」だけでは十分ではありません。むしろ重要なのは、その媒体がどのようなテーマを扱い、自社のどの情報と相性が良いのかを記録しておくことです。
約1,000媒体を調べて分かった「使えるメディアリスト」の3条件
大量の媒体を調査すると、「件数が多ければ良いリストになるわけではない」ことがよく分かります。
1．媒体名だけでなく「何を扱う媒体か」が分かる
同じ「ビジネスメディア」でも、スタートアップ中心、経営者インタビュー中心、ITサービス中心、中小企業向けなど、扱うテーマは大きく異なります。
媒体名とURLだけを集めても、プレスリリースを送る段階で再び「この媒体に送ってよいのか」を調べることになります。
そのため、リストを作る時点で「主なテーマ」「想定読者」「過去に掲載されていた類似記事」まで簡単に残しておくと、次回以降の選定がかなり楽になります。
2．連絡先だけでなく「連絡方法」が分かる
媒体によって情報提供の方法は違います。メールアドレスを公開している媒体もあれば、専用フォーム、編集部への電話、企業向け情報提供ページなどを用意している場合もあります。
＠Pressの広報ノウハウでも、媒体サイトの送付先情報を確認する方法や、必要に応じて電話でプレスリリースの送り先を確認する方法が紹介されています。
「メールが見つからない＝送れない」と決めつけず、媒体が推奨する情報提供方法を確認することが重要です。メールで送る場合は、連絡先だけでなく件名・本文・添付方法・個別送信の考え方まで整理しておくと、実際の配信作業がスムーズになります。具体的な例文は「プレスリリースをメールで送る方法｜件名・本文の例文3選と7つのNG」で紹介しています。
3．最後に確認した日付が残っている
メディアリストは、一度作れば永久に使える資料ではありません。
媒体の休刊・終了、編集部の変更、担当者の異動、問い合わせフォームの変更などは普通に起こります。数年前に作ったリストをそのまま使うと、届かない連絡先や、すでに存在しない媒体が混ざっていることもあります。
だからこそ「最終確認日」を必ず残し、配信のたびに少しずつ更新する運用が必要です。
メディアリストに入れておきたい項目
| 項目 | 記載内容 | 実務上のポイント |
|---|---|---|
| 媒体名 | 新聞・雑誌・Webサイト・番組名など | 運営会社名と混同しない |
| 媒体URL | 公式サイト | トップページだけでなく媒体ページを記録 |
| 媒体種別 | 新聞・テレビ・雑誌・Web・業界紙など | 送付方法を考える材料になる |
| ジャンル | IT、建設、食品、地域情報など | 複数タグでもよい |
| 想定読者 | 経営者、一般消費者、業界関係者など | 自社の届けたい相手との一致を見る |
| 連絡先 | メール、電話、FAX、フォームURLなど | 公開されている公式情報を使う |
| 担当部署・担当者 | 編集部、ニュース担当、記者名など | 確認できる範囲で記録 |
| 掲載傾向 | よく扱うテーマや記事 | 送付理由を判断しやすくする |
| 優先度 | A・B・Cなど | 重要媒体から対応できる |
| 送付・取材履歴 | 送付日、返信、掲載、取材、お礼送付など | 関係性を蓄積する。取材依頼後の対応は「取材依頼が来たらどうする？」、掲載後のフォローは「取材・メディア掲載後のお礼メールの書き方」で整理 |
| 最終確認日 | 情報を確認した日 | 古い情報を見つけやすくする |
最初からすべての項目を完璧に埋める必要はありません。まずは「媒体名・URL・ジャンル・連絡先・掲載傾向・最終確認日」だけでも十分に実用的です。
メディアリストの作り方｜実務で使いやすい7ステップ
STEP1．先に「今回のニュース」を決める
いきなり「メディアを100社集めよう」と考えるのはおすすめしません。
まず今回発信するニュースが、誰に関係する情報なのかを整理します。
- 新しいSaaSならIT・経営・スタートアップ系
- 地域イベントなら地方紙・ローカルテレビ・地域Web
- 建設業界の新技術なら建設・土木・設備系の業界媒体
- 食品の新商品なら食品・流通・ライフスタイル系
ニュースのターゲットが決まれば、探すべき媒体の範囲も自然に絞れます。
STEP2．関連キーワードで実際の記事を探す
媒体探しで有効なのが、同じテーマの記事を検索する方法です。
たとえば「建設 DX 新サービス」「飲食店 福岡 新店舗」「生成AI 人事」など、自社のニュースに近いキーワードで検索し、実際に記事を書いている媒体を洗い出します。
この方法の良い点は、単に「その業界の媒体」ではなく、実際に近いテーマを扱った実績がある媒体を見つけられることです。
STEP3．媒体の公式サイトで現在も運営されているか確認する
検索結果に出てきた媒体をそのままリストへ入れるのではなく、公式サイトを確認します。
- 最近も記事が更新されているか
- 自社のテーマに近いカテゴリーがあるか
- 運営会社はどこか
- 情報提供の窓口があるか
古い記事だけが残っていて、現在は更新されていない媒体もあるため、この確認は省かない方が安全です。
STEP4．公式に案内されている情報提供先を探す
「お問い合わせ」「編集部への情報提供」「プレスリリース送付」「ニュース提供」などのページを探します。
送付先の探し方については、プレスリリースの送り先はどこ？メディアの探し方と送付方法でも詳しく解説しています。
個人の非公開情報を無理に探すのではなく、媒体や企業が情報提供用として公開している連絡先を使うのが基本です。
STEP5．「なぜ送るのか」を1行で記録する
ここが、実務でかなり重要です。
リストに媒体を追加するとき、「IT媒体だから」ではなく、もう一段具体的に理由を残します。
例：中小企業向けDX事例を継続的に掲載しているため
例：福岡市内の新店舗情報を定期的に扱っているため
例：建設業界の人材不足・働き方改革の記事が多いため
この1行があるだけで、数カ月後に別の担当者が見ても「なぜこの媒体がリストに入っているのか」が分かります。
STEP6．優先順位をA・B・Cに分ける
すべての媒体を同じ優先度で扱う必要はありません。
| 優先度 | 考え方 |
|---|---|
| A | 今回のニュースとの親和性が高く、特に届けたい媒体 |
| B | 関連性があり、情報提供する価値がある媒体 |
| C | 周辺テーマを扱うため、内容によって送付を判断する媒体 |
優先順位を付けておけば、時間が限られている場合もAランクから個別対応できます。
STEP7．配信後の結果をリストへ戻す
送付したら終わりではありません。
取材、問い合わせ、記事掲載、返信などがあれば履歴を残します。反応がなかった場合も、次回のテーマでは反応があるかもしれません。
配信後に何を確認すべきかは、プレスリリースの効果測定｜配信後に見るべきKPIと振り返り方で整理しています。
1,000媒体あっても、毎回1,000媒体に送る必要はない
約1,000媒体のリストを作ると、つい「せっかく調べたのだから全部に送りたい」と考えたくなります。
しかし実務では、ニュースによって送付先は変えるべきです。
建設業界向けの発表を美容メディアへ送っても意味がありませんし、福岡市内だけのイベントを全国の専門媒体へ無差別に送る必要もありません。
メディアリストは「大量送信するための名簿」ではなく、そのニュースに合う届け先を選ぶためのデータベースとして考えた方が使いやすくなります。
よくある失敗｜媒体数を増やすことが目的になる
メディアリスト作成で起きやすいのが、「500件集める」「1,000件集める」と件数が目標になってしまうことです。
件数が多いこと自体に意味がないわけではありません。幅広いテーマを発信する企業では、多くの選択肢を持っていることが強みになります。
ただし、100件のうち「なぜ送るのか」が説明できる媒体が20件しかないのであれば、その20件の方が実務では重要です。
媒体数よりも、ニュースと媒体の親和性を説明できる状態を目指しましょう。リストを作って配信しても掲載につながらない場合は、「媒体との相性」以外にもニュース性や件名、本文、素材、タイミングなどに改善余地があるかもしれません。原因を整理したいときは「プレスリリースが掲載されない7つの理由と改善策」も参考にしてください。
配信サービスと自社メディアリストは併用できる
「自社でメディアリストを作るなら、配信サービスは不要なのか」と疑問に思う方もいるかもしれません。
実際には、両方を使い分ける方法があります。
- 幅広いメディアへの情報提供は配信サービスを活用する
- 特に重要な業界紙・専門媒体には自社から個別に情報提供する
- 過去に取材実績のある記者には関係性を踏まえて連絡する
配信サービスの選び方については、プレスリリース配信サービスの選び方｜失敗しない7つの比較ポイントも参考にしてください。
メディアリストは「作って終わり」にしない
メディアリストは、広報活動を続けるほど価値が高まる資料です。
初回は媒体名と連絡先しかなくても、情報提供、取材、掲載、記者とのやり取りを重ねるうちに、自社独自の広報資産になっていきます。
逆に、最初に大量の媒体を集めても更新しなければ、数年後には使えない情報が増えてしまいます。
まずは自社と特に相性の良い媒体から始め、配信のたびに少しずつ追加・更新する方法でも十分です。
よくある質問
メディアリストは何件くらい必要ですか？
業界や発信テーマによって異なるため、適正な件数は一概に決められません。最初から数百件を目指すより、今回のニュースと親和性が高い媒体から作り始める方が実務では使いやすくなります。
記者個人のメールアドレスを探した方がいいですか？
まずは媒体が公式に案内している情報提供先を確認しましょう。すでに取材や名刺交換などで直接連絡先を得ている場合は、その関係性を大切にしながら適切に管理します。非公開の個人情報を無理に探す必要はありません。
ExcelとGoogleスプレッドシートはどちらがいいですか？
どちらでも問題ありません。複数人で更新する場合は共有しやすいスプレッドシート、社内ルール上クラウド利用が難しい場合はExcelなど、自社の運用に合わせて選びましょう。重要なのはツールより、更新ルールを決めることです。
まとめ｜良いメディアリストは「件数」より「送る理由」が分かる
メディアリストは、プレスリリースの送付先を効率的に選ぶための重要な広報資産です。
- ニュースのテーマを決めてから媒体を探す
- 実際に類似テーマの記事を書いている媒体を探す
- 媒体ごとに「なぜ送るのか」を記録する
- 優先順位を付ける
- 配信後の反応や掲載履歴を残す
- 最終確認日を記録し、継続的に更新する
約1,000媒体を調べた経験から言えるのは、リストの価値は「何件持っているか」だけでは決まらないということです。
このニュースを、なぜこの媒体へ届けるのか。
その理由が1件ずつ説明できるリストほど、実際の広報活動で使いやすいメディアリストになります。
まだプレスリリース自体の作成に迷っている場合は、プレスリリースの書き方やタイトルの付け方もあわせてご覧ください。
自社に合うメディアの探し方や、プレスリリースの届け方で迷っている企業の方へ。PR Compassでは、広報の実務経験をもとにご相談を受け付けています。
参考：PR TIMES MAGAZINE「メディアリストの作り方と活用方法」、共同通信PRワイヤー 汐留PR塾「メディアリストの作り方とは？」、＠Press PRHACK「実は超重要！プレスリリース、送り先の探し方」（2026年9月確認）。
